本文へスキップ

精密機器業界エキスパートをサーチいたします

 精密機器とは、高度な精密さを要求され、電子制御やソフトウェア制御によって精密に動作させることが求められる機器のことを指します。 もともと精密機器という言葉の定義が曖昧だったこともあって、何が精密機器であるかについての明確な分類は現代においても存在していません。古くは時計・カメラ・オルゴールのことを精密機器と呼んだ時代もあったようです。ただし、通商産業省の「機械統計年報」によると、計測機器、光学機械器具(カメラ)、時計の製造業をまとめて精密機器業界と総称しているようです。
 業態(ビジネスモデル)によって大きく2つに分かれます。カメラ、時計など(一般の消費者が利用する商品を取り扱う) 「B to C」と医療用機器、計測機器、検査機器など(企業や研究所が利用する商品を取り扱う)「B to B」です。

精密機器メーカーの主な業務

  • 精密機器とは
    • 精密機器とは、一般に、微細な部品で構成された機械装置のことをいいます。
    • 古くは時計、カメラ、オルゴールなど、複雑精妙な機械装置全般を指していましたが、現代では電子機器などのハイテクな製品も、精密機器の一種として考えられています。
    • 高度な精密さに加え、電子制御やソフトウェア制御によって動作させる機器を精密機器と呼ぶことが一般的とされています。
    • 精密機器のおもな種類としては、以下のようなものが挙げられます。
      半導体/医療機械、医療検査機器/精密測定機器/ロボット/サーバー/電気機器/大型工作機/福祉機器/分析機器/工学機器/電子機器/レーザー加工機/IT機器/印刷機器/理化学機器/メディカル治療器
      これらの精密機器は、医療や福祉の現場、官庁、大学、オフィス、あるいは家庭など、さまざまな業界や場所で日常的に使われています。
  • 精密機器メーカーの業態
    カメラや時計などは一般の消費者も利用するBtoCのビジネス。医療用機器や検査機器などは企業・研究所などで利用されるBtoBのビジネスとなります。
  • 精密機器メーカーの業務
    市場で求められている製品を企画し、技術を駆使して精密機器を製造し、顧客に対して販売することが、精密機器メーカーの大まかな仕事となります。 そこでは、技術を研究する人、設計を行う人、製造に必要な設備を整える人、実際に手を動かして製造を行っていく人、完成した製品の検査や品質を管理する人、自社製品をPRして顧客を増やすために営業活動をする人など、さまざまな役割を持つ社員が活躍しています。

    技術の専門的な知識を持つエンジニアから、顧客との交渉を行うコミュニケーション能力に長けた営業まで、それぞれが協力・連携をして、顧客のニーズに応え、事業の成長に向けて働いています。

精密機器業界に特有の職種

  • 精密機器メーカーにおける職種を大きく分けると、「技術系」と「事務系」の2種類が挙げられます。
  • 技術系職種
    • 術系の代表的な職種が、研究開発やエンジニアの仕事です。
    • 具体的には、研究・開発、設計、生産・製造技術、品質管理、生産管理、技術サービスといった種類の職種があります。
    • 独自のものづくりの原点となる技術開発の仕事や、製品の性能や仕様などを決めて形にしていくうえで必要となる設計の仕事、また生産工程や生産設備などの製造のしくみを考える仕事、製品の品質を守る仕事など、専門性を生かせる仕事がたくさんあります。
    • これらは、いずれも精密機器メーカーの「ものづくり」の根幹を担う重要な職種です。工場や研究所など、本社以外の場所で働くことも多くなります。
  • 事務系職種
    • 事務系の代表的な職種としては、まず自社製品を世の中に販売していく営業が挙げられます。
    • お客さまから製品に関するニーズを聞き出し、最適な提案を行っていきます。
    • 規模の大きな企業ほど顧客の数も大きくなるため、営業として働く人は多くなります。
    • そのほか、新製品を企画する仕事、マーケティングをして世の中のニーズを捉える仕事、製造に必要な部品を調達する仕事などがあります。
    • さらに、会社を支え、全社的な業務に関わっていく仕事もあります。 たとえば人事・総務のような社員にとって働きやすいしくみや制度を整える仕事、社員の給与計算や会計業務を行う経理・財務・会計の仕事、企業運営を法的な側面からサポートする法務の仕事、また特許の出願や管理などを行う知的財産の仕事などが挙げられます。 これらの職種の人たちは、おもに本社あるいは各営業所などで活躍しています。

    新卒採用もこの2つの区分で行われることが一般的ですが、ものづくりを行う企業というだけあって、技術系職種に携わる社員の数が大きくなることが特徴です。

精密機器メーカーの種類

  • 大手の精密機器メーカー
    • 大手の精密機器メーカーは日本に何社かありますが、各社の特徴として、いくつもの事業の柱を持ち、幅広い事業展開を行っていることが挙げられます。
    • 大手精密機器メーカーは、デジタルカメラをはじめとする映像機器の製造・販売などBtoCの事業を手掛けているところが多く、一般の人からの知名度も高くなっています。
    • しかし、それらの多くはカメラだけではなく、半導体や医療・ヘルスケアなど多様な分野に事業展開を行っており、産業機器や航空機器、計測機器といったBtoCのビジネスも手掛けています。
    • また、日本国内だけではなく世界各国に販売網やサービスの拠点を持ち、グローバル規模で事業展開を行っていることも特徴のひとつといえるでしょう。
  • 中小の精密機器メーカー
    • 全国展開している大手精密機器メーカー以外にも、各地域に本社を置く中小規模の精密機器メーカーがあります。
    • 中小の精密機器メーカーでは、売上高や従業員数は大手に比べるとだいぶ小さくなってきますが、高い技術力や製品の独自性などを強みに堅調な経営を続け、確実に成長している企業は存在します。
    • 中小の精密機器メーカーになると、大手のように多方面に事業展開をするよりも、特定の分野に集中した開発を行い、そこでシェアをとっているところが多いようです。
    • 大手との競争もありますが、ニッチな領域で安定した顧客基盤をつくって生き残りをかけているような企業が目立つようです。
    • こうしたメーカーでは、医療機器、光学機器、計測器など各社で扱う精密機器のジャンルが異なり、またそのなかでも特定の製品に強みを持つようなところがあるため、企業ごとの特色がより出やすいといえるでしょう。

    最先端の技術に触れながら、ものづくりを通じて社会に大きな影響を与えられる仕事に携われることは、精密機器メーカー社員としてのやりがいになるでしょう。 また、日本国外にも目を向けて、広い視野をもって働くことができるのは、この業界で働くことの魅力だといえるでしょう。精密機器メーカーの仕事内容はさまざまで、研究や開発、生産技術、品質管理、購買、そして総務、人事、経理といった会社を支えていく事務系のスタッフまで、多岐にわたるポジションで活躍するチャンスが得られます。

精密機器業界に関連する資格

  • 精密機器メーカーでは、高度な技術を駆使して製品の開発・製造を行っていますが、社員として働くうえで、何か特別な資格が必要とされることはそう多くないようです。
  • しかし、研究開発や設計、品質管理といった技術系の職種に就く場合には、理系の知識が求められてくることがあります。採用時点で機械系や電気・電子系などの学部・学科で学んでいることが条件になることもあります。
  • 大手精密機器メーカーに就職した場合、一般には、業務で必要とされる知識やスキルは入社後の教育・研修で身につけていくことができるようです。
  • 国家資格は、必ず必要な資格ではないですが、技能検定という国家検定制度があります。
    • 技能検定制度の一種である機械検査技能士/光学機器製造技能士/電子機器組み立て技能士/機械プラント製図技能士 などの資格があります。
    • 技能検定とは、働くうえで身につける、または必要とされる技能の習得レベルを評価する国家検定制度で、試験に合格すると合格証書が交付され、「技能士」と名乗ることができます。

    一言で、精密機械技術者と言っても様々な方面の職種があります。 機械設計者、エンジニア、CAD技術者などそれぞれ分野はバラバラですが精密機器技術者と言われる方が働いています。それぞれの分野で、それぞれの高度な専門知識や専門技術が必要とされています。


精密機器業界の年収

  • 精密機器(メーカー)の世代別平均年収の推移
    精密機器(メーカー)の世代別平均年収の推移(クリックして拡大)
    (参照:CLABE(clabel.me)
    各企業が提出する最新の「有価証券報告書」を中心に、
    厚生労働省や国税庁で一般公開されている統計データを元に、
    CLABEL独自の計算式で算出した数値です。)
  • 精密機器(メーカー)の役職別推定年収
    精密機器(メーカー)の役職別推定年収(クリックして拡大)
    (参照:CLABE(clabel.me)
    各企業が提出する最新の「有価証券報告書」を中心に、
    厚生労働省や国税庁で一般公開されている統計データを元に、
    CLABEL独自の計算式で算出した数値です。)

    精密機器業界のデータ:平均年収、659万円。平均年齢、41.9歳。平均勤続年数、13.0年。平均従業員数910人となっています。


精密機器業界動向

  • 業界売上総計(Edinet掲載企業)
    業界売上総計(Edinet掲載企業)(クリックして拡大)
    (参照:キャリドア(career-door.com))
  • 前年からの伸び率
    前年からの伸び率(クリックして拡大)
    (参照:キャリドア(career-door.com))
  • 収益性
    収益性(クリックして拡大)
    (参照:キャリドア(career-door.com))

精密機器業界 売上高ランキング(2018 - 2019年)

  • 精密機器業界 売上高ランキング(2018 - 2019年)
    企業名 売上高(億円)
    1 オリンパス 7,938
    2 ニコン 7,086
    3 テルモ 5,994
    4 HOYA 5,658
    5 ニプロ 4,263
    6 島津製作所 3,912
    7 シチズン時計 3,216
    8 セイコーHD 2,472
    9 日機装 1,653
    10 トプコン 1,486
    11 東京精密 1,015
    12 メニコン 808
    13 ブイ・テクノロジー 721
    14 ノーリツ鋼機 639
    15 タムロン 618
    16 ジェイ・エム・エス 580
    17 朝日インテック 572
    18 長野計器 520
    19 エー・アンド・デイ 483
    20 愛知時計電機 467
    21 東京計器 466
    22 ナカニシ 365
    23 リズム時計工業 310
    24 理研計器 306
    25 シード 294
    26 ジェコー 274
    27 松風 249
    28 ジーエルサイエンス 248
    29 川澄化学工業 241
    30 平山HD 208
    31 マニー 201
    32 テクノホライゾン・HD 196
    33 メディキット 185
    34 SEMITEC 152
    35 ツバキ・ナカシマ 137
    36 オーバル 117
    37 IMV 110
    38 クリエートメディック 107
    39 国際計測器 105
    40 シグマ光機 90
    41 大研医器 84
    42 インターアクション 79
    43 日本精密 74
    44 岡本硝子 60
    45 東京衡機 53
    46 助川電気工業 46
    47 プレシジョン・システム・S 43
    48 シンシア 41
    49 ホロン 29
    50 ジャパン・ティッシュ・エンジニアリング 23
    (参照:業界動向 SEARCH.COM(gyokai-search.com)
    上記企業の有価証券報告書に基づいております。

サーチファーム・ジャパンのサービス

サーチファーム・ジャパンでは、「精密機器業界エキスパート」エグゼクティブサーチ・ヘッドハンティング・採用支援において、確かな実績と支援体制がございます。


ご相談は、サーチファーム・ジャパン株式会社へ

WEBフォーム
メール
order@search-firn.co.jp
URL
https://www.search-firm.co.jp/
所在地

サーチファーム・ジャパン株式会社
102-0083 東京都千代田区麹町1-7 相互半蔵門ビル
電話
03-3221-3481

参考・引用

【業界研究】精密機器業界の現状・動向・課題について(mayonez.jp)
精密機器メーカー社員の仕事(careergarden.jp)
精密機器業界の給料・年収は?|社労士になるには(jp.stanby.com)
精密機器とは?平均年収や勤続年数、年代・役職ごとのボーナス金額まとめ! (clabel.me)
機械・精密機器(career-door.com)
精密機器業界(gyokai-search.com)

サーチファーム・ジャパン
株式会社

〒102-0083
東京都千代田区麹町1-7
相互半蔵門ビル2F

TEL 03-3221-3481
Mail order@search-firn.co.jp

サーチファーム・ジャパンとは

サーチファーム・ジャパン株式会社は2003年設立、国内エグゼクティブサーチ業界実績No.1を誇る和製ヘッドハンティング会社です。
採用成功率約90%、高定着率を保ち、国内の企業を中心に「日本の心」「日本の文化」を大切にエグゼクティブサーチ(ヘッドハンティング)にて人材紹介を行っております。


サーチファーム・ジャパンの3つの強み

1 産・学・官に跨る広範なネットワーク
国内外600名のカンパニーフェロー
2 卓越した黒子(ヘッドハンター)集団
様々な業界出身のヘッドハンター
3 独自のサーチシステム・ノウハウ
蓄積されたデータベース